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〜ビアン人生も悪くないですよ〜

大阪府民より多い!LGBT人口の割合は7.6%であることが判明

LGBTってどれだけいるの?

カミングアウトしていない人が多くいるため、その実数値がはっきりとしてこなかったLGBT人口。しかし、2015年に電通ダイバーシティ・ラボが全国約7万人を対象にLGBTを含む性的少数者=セクシャアル・マイノリティに関する広範な調査を実施しました。この調査の結果によると、

LGBT層に該当する人の割合は7.6%

このデータが発表されると、想像したいた以上の数値に各メディアに取り上げられ一躍有名になりました。このデータの発表がLGBを取り巻く環境変化のスピードアップに繋がったといっても過言ではないと思います。この数値はLGBT当事者だけでなく社会全体に大きなインパクトを与えたのです。

7.6%って?

 

7.6%と一言で言われてもピンとこないですよね。総務省から発表されている日本の人口は1億2676万人(2017年3月21日公表)です。

 

1億2576万人 × 0.076 = 955.776万人

 

あくまでも単純計算の結果ですが、日本には約956万人のLGBTの方がいる計算になります。

 

大阪の人口より多いLGBT

 

では、956万人がどれぐらいの数値なのか。左利きAB型の人と同じくらいの人口というのはよく聞きますよね。我々、当事者にとっては何だか嬉しい響きですよね。当事者以外の方々に対しても、数を実感してもらうには一番いい言い方だと思います。なのでもっと調べてみました。

 

大阪府の人口・・・約890万人(平成27年調べ)

東北6県の人口・・・約900万人(平成27年調べ)

日本で一番多い名字「佐藤」・・・約200万人

 

そもそもLGBTって何?

 

LGBTとはそもそもレズビアン(L)、ゲイ(G)、バイセクシャル(B)、トランスジェンダー / トランスセクシャル(T)の人達の頭文字をとった総称です。

 

Lesbian(レズビアン):女性同性愛者(自覚する性別が女性で恋愛対象として好きになる相手も女性)

Gey(ゲイ):男性同性愛者(自覚する性別が男性で恋愛対象として好きになる相手も男性)

Bisexual(バイセクシャル):両性愛者(恋愛対象として好きになる相田が男性と女性の両方)

Transgender / Transsexual(トランスジェンダー / トランスセクシャル):生まれた時の「体の性別」と自覚する「心の性別」が一致しない

 

このような定義付けがされています。社会一般的にLGBTと一括りにされがちですが、実はここの横のつながりってなかったりするんですよね。自分自身、こういった活動をするまでは、ゲイの方とほとんど接した事がなかったです。

 

そもそもL・G・B・Tの割合は?

 

(電通総研LGBT調査2012より)

こちらのデータは2012年のもので冒頭のLGBTの割合数値とは異なっていますが、L・G・B・Tの比率はこのような数値が出されています。トランスジェンダーの方が圧倒的に多い数値になっています。レズビアンの数値が0.1%と一番少ない値が出ています。

 

LGBT層の市場調査は5.94兆円

 

下記の表は総務省の家計調査と家計消費状況調査のデータをふまえLGBT層の当該カテゴリーにおける消費状況を加味して算定した数値です(電通ダイバーシティ・ラボ発表より)

日本では5.9兆円産業がこれまでほぼ眠っていた状態だったのです。しかし昨今、LGBTへの注目が高まり、各企業がLGBT向け商品に乗り出しています。例えば結婚式場。これはもう分かりやすい構図ですよね。若い男女の結婚式にかける費用は年々減少、さらにこれから結婚式をあげるであろう若者の人口は減る一方です。

そこで新たな客層であるLGBT当事者たちに目を向けるのは自然の流れだったのではないかなと。他にも保険・旅行ツアーなど本当にLGBTを対象にした商品を増えました。そこがビジネスチャンスだと思っていただき、こうして参入してきていただける事は個人的には大変嬉しい事だと思っています。

ちなみにLGBT市場規模はアメリカで約77兆円、イギリスで約7兆円、世界全体では軽く100兆円を超えるとされています。海外ではLGBTのネットショッピングが2倍以上の消費傾向がみられるというデータもあり。LGBT層を狙ったマーケティングは広くおこなれています。

 

まとめ

 

LGBTが人口の7.6%という数値は当事者でも「そんなにいるの?」とかなり驚きの数値でした。

同性パートナーシップ制度の発足などで、メディアでも取り上げられる事が格段と増えてきています。CSRの観点からでなかくLGBT市場調査の発表により、そこにビジネスチャンスをみいだそうとする企業も増えました。ノンケの皆さん、当事者の我々、皆が力を合わせて誰もがより住みやすい日本となるよう少しずつ前へ進んでいます。

なので、、、このアンケート、5年後もう一度行ったら、もっと驚きの数値がはじき出されるのではとちょっと楽しみです。

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